オホーツク海病院
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伊藤院長
院長 杉浦有重
 

ごあいさつ
はじめまして。4月から北見端野町のオホーツク海病院で働かせていただくことになった
杉浦有重です。
私は60歳まで東京の病院で外科・消化器外科医として働いていましたが60歳の還暦を迎えて、新たな人生を始めようと北海道の地域医療をめざしました。
初めには特に過疎化が進んだ道北で内科医の必要性を感じて勉強しました。
はっきりとした診断で手術や処置で治していく外科と違って、内科は診断のみでなく心の問題や老化・生活環境など総合的な面から患者さまを診なければいけないと実感されました。
現代の病院は専門化が進み役割別、疾患別、部位別などにわかれていますが、高齢の方などは多数の疾患を持っておられる上に体力の低下、麻痺などから生活行動の制限、独居や老老介護といった家族や暮らしの環境、精神的な悩み、認知症、金銭的な問題など多方面に問題があります。私は高度の専門的な内科知識はないのですが、いままで見てきた多くの患者様や自分自身の経験なども含めて、ゆっくりとお話を聞いてそこから治療方針をきめ、介護・福祉・リハビリなどの方々などと連携で治療・見守り・よい生活ができるようにしたいと思っています。当院ではリハビリテーションも充実していますし、介護施設なども関連があり、患者様には満足していただけるように配慮したいと思っています。
ぜひ皆様のご援助・ご協力をお願いします。
このオホーツク海地方では春から秋にかけて明るい陽射しに恵まれ、広大な自然にも囲まれているのでドライブなども楽しんで生活の糧にします。また冬でも流氷や温泉、スキーなど楽しめるので期待しています。

院長 杉浦有重 
基本理念
・有効な連携に基づいて、地域社会に貢献する医療の提供ができるよう努めます。
・十分なインフォームド・コンセントのもとに、患者から信頼される安心・安全な医療を提供するよう努めます。
・各専門職の能力を十分に引き出した上で有効に統合し、発展する活力を生み出せるような組織運営を目指します。
概要
・所在地
・開院年月日
・病床数
・診療科目
・敷地面積
・延べ床面積
・建物構造
・駐車場
〒099-2102 北海道北見市端野町2区793-1
平成8年7月1日
100床(医療療養病床100床)
内科、リハビリテーション科、放射線科
14257.441平方メートル
6010.39平方メートル
RC造5階建一部S造
完 備
オホーツク海病院 地図リンク
沿革
平成 8年7月 オホーツク海病院開設
平成10年4月 大浴場、通所リハビリテーション室および、理学療法室を増設
平成15年5月 事務、外来部門を改築、院内薬局を移転
平成16年8月 外来リハビリ棟、および健診センター増設
 
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概要
当院では、患者さんに安心して医療を受けていただくために、安全な医療をご提供するとともに、患者さんの個人情報の取り扱いにも、万全の体制で取り組んでいます。
 
★個人情報の利用目的について
当院では、患者さんの個人情報を別記の目的で利用させていただくことがございます。これら以外の目的で利用させていただく必要性が生じた場合には、改めて患者さんからの同意をいただくことにしておりますのでご安心ください。
 
★個人情報の開示・訂正・利用停止などについて
当院では、患者さんの個人情報の開示・訂正・利用停止等につきましても、「個人情報の保護に関する法律」の規定に従って進めております。
 
手続きの詳細のほか、ご不明な点については、窓口までお気軽にお尋ねください。
 
当院は患者さんの個人情報保護に全力で取り組んでいます。
 
当院は、個人情報を下記の目的に利用し、その取り扱いには細心の注意を払っています。個人情報の取り扱いについてお気づきの点は、窓口までお気軽にお申し出ください。
 
  1.上記のうち、他の医療機関などへの情報提供について同意しがたい事項がある場合には、その旨をお申し出ください。
2.お申し出がないものについては、同意していただけるものとして取り扱わせていただきます。
3.これらのお申し出は後からいつでも撤回、変更などをすることができます。
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当法人は、仕事と子育ての両立支援の更なる充実を図り、従業員が働きやすい環境の整備を目的として次のような行動計画を策定しています。
 
一般事業主行動計画 平成27年4月1日から平成29年3月31日
 
  ○妊娠中や出産後の女性労働者の健康の確保について、労働者に対する制度の周知や情報提供及び相談体制の整備を行う。
 
  ○育児・介護休業法に基づく育児休業等、雇用保険法に基づく育児休業給付、労働基準法に基づく産前産後休業など諸制度を労働者に対し周知する。
 
  ○出産や子育てによる退職者についての再雇用制度の実施。
 
  ○所定外労働の削減のための措置の実施。
 
  ○子どもが保護者である労働者の働いているところを実際に見ることができる「こども参観日」を開催する。
 
  ○若年者に対するインターンシップなどの就業体験機会の提供、トライアル雇用等を通じた雇入れ又は職業訓練の推進を計る。
 
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